YouTube有料アカウント5000万件突破

 
YouTubeは、有料アカウント数が5000万件を超えたことを、ブログに掲載したニュースレターで明らかにしました。これは「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」を合わせたもので、無料トライアル中のユーザーも含まれています。
 
20億人を超える月間ユーザーを擁する世界最大の動画サイトであるYouTubeは、サブスクリプション配信サービスの可能性を模索してきましたが、現在は月額9.99ドル（日本では980円）の「YouTube Music Premium」と、月額11.99ドル（同1,180円）の「YouTube Premium」というサービスを提供しています。後者のYouTube Premiumには、YouTube Music Premiumに加えて、携帯端末上でYouTubeを広告なしでオフライン視聴したりバックグラウンド再生したりできる特典が含まれています。
 
もちろんYouTube自体、無料で視聴は可能ですが、パソコンで視聴すると、画面の上部や動画の上に広告が表示されます。また、投稿者が動画の中に広告収益設定している場合は、開始前や再生中に広告が表示されます。広告が邪魔ということであれば、前述の「YouTube Premium」に加入することで広告が表示されなくなります。また、スマホからYouTubeを視聴する場合、基本的にはYouTubeアプリを開いておかないと動画を再生することができませんが、「YouTube Premium」会員であればバックグラウンド再生という機能が使用可能です。これにより、バックグラウンドで動画を再生できるため、ラジオのように音声だけ楽しんだり、ミュージックビデオの音楽だけを聴くことも可能になります。
 
このように、普段からYouTubeメインでコンテンツを楽しむ場合は、ストレスフリーで視聴可能な有料版を選択するのも良いかもしれませんね。
 
『YouTubeとYouTube Musicの有料会員数が5000万人を突破』
（出典：2021年09月03日　CNET Japan記事より）
 

コロナ禍でYouTube若年層利用者増

 
最近、YouTube利用者が増えている背景には、新型コロナの影響も少なからずあるようです。モバイル社会研究所が行った「コロナ禍前後で人々の活動がどのように変化したか」の調査によると、コロナ禍前から行っていたが、コロナ禍以降にも「行う機会が増えた」のは「地上波テレビ視聴」が約6割、「YouTube（視聴・投稿）」が約5割と高い結果となりました。
 
この中で、コロナ禍前から行っていたが、コロナ禍以降にも「YouTube（視聴・投稿含む）」の「行う機会が増えた」と回答したなかで、10代、20代は男女ともに約7割がコロナ禍になってから「YouTube（視聴・投稿）」を行う機会が増えたと回答しています。 一方で60〜70代のシニア層はコロナ禍になってから「YouTube（視聴・投稿）」を行う機会が増えたのは3〜4割程度でした。よって、コロナ禍後に「地上波テレビの視聴」を「行う機会が増えた」のはシニア層が多いことに対して、「YouTube（視聴・投稿）」は若年層が多い結果となりました。ただ、若年層ほど圧倒的に見ていることは明白ですが、高齢層であっても一定数が視聴しており、コロナ禍でどの年齢層でも10％近く視聴者が増えていることにも注目です。
 
このような若年層のYouTube利用が増えるなかで、犯罪やトラブルに巻き込まれるケースも問題となっています。そんななかYouTube日本法人は、13〜17歳が投稿する動画について、デフォルトの公開設定を、投稿者自身と投稿者に指定されたユーザーだけが視聴できる「非公開動画」に変更すると発表しました。同社では「若年層ユーザーの安全を守るための新しい改正」としています。
 
具体的には、13〜17歳のユーザーと、13歳未満向けの「YouTube Kids」のユーザーに対しては、決まった時間に動画の視聴を止めて眠るよう促す「おやすみ」や、定期的に休みを取るよう促す「休憩」といったスマートフォンアプリ向けの機能もデフォルトでオンになります。逆に、動画を自動再生する機能はデフォルトでオフにするというものです。
 
まだまだメディアとして発展するであろうYouTubeですが、手軽さ故の問題、特に利用する側（特にコンテンツ提供・投稿側）のネットリテラシーが非常に重要となります。そのメリット・デメリットなどを十分理解した上で利用したいものです。
 
『“コロナ禍後に行う機会が増えたこと” シニアは「地上波テレビ視聴」若年層は「YouTube」』
（出典：2021年8月26日　モバイル社会研究所より）
 
『YouTube、18歳未満が投稿する動画は非公開設定がデフォルトに　「若年層の安全を守る」』
（出典：2021年09月07日　ITmedia記事より）
 
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